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業種に限らず、転職等の理由で退職する時は円満に越したことはありません。特に介護職では、退職した後で前の事業所に力を借りる可能性もあることから、円満退職を強くおすすめします。
ここでは、介護職を円満に退職する準備と、なぜ円満退職しておくべきなのかその理由を解説しますので、ぜひ参考にしてください。

納得できる退職理由をタイミングよく伝える

退職を決意したら、できるだけ引き留められにくいタイミングを選んで上司に伝えると良いでしょう。欠員などで事業所が非常に忙しい時は上司や周囲を追い詰めてしまいますし、人手の確保という意味で引き留められる可能性もあります。慰留が続くと退職までに時間がかかるおそれもありますので、状況を良く見極めて判断してください。
退職理由も、円満な退職のため充分に気を付けるべきポイントです。一身上の都合だけで済ませるのではなく、しっかりと具体的な理由を伝えてください。その際、会社への不満を理由にするのも避けた方が賢明です。理由がハッキリしない、もしくは会社への不満が主な理由である場合、強く引き留められる可能性があるかもしれません。キャリアアップのため今の職場ではできないことをしたいなど、強い決意があることを示しながら前向きな転職であると伝えるとベターです。
どこで人同士、会社同士が繋がっているか分かりませんので、恨まれるような理由やタイミングでの退職は避けましょう。基本的なことですが人として、社会人として、感謝を伝えてきれいに退職することが大切です。

正式な退職日を決めて引き継ぎを行う

具体的な退職日を決める際は、上司と相談しながら「引き継ぎ」と「有休」を考慮することも大切。民法では、退職をする際は2週間前に告知することと定められています。しかし、実際には2週間より長めに期間を見ておいた方が良いでしょう。
事業所によっては、1ヶ月前や2ヶ月前といった独自の告知時期を定めていることがあります。契約時の書類に記載されているはずですので、しっかりと確認してください。
また、社会人として自分のみならず会社のことも考える必要があります。退職前は業務を次の担当者へと引き継ぎするので、そのための期間も考慮に入れるべきです。
さらに、有休が残っている場合、有休消化をしてから退職できます。消化する有休がある場合は、引き継ぎにかかる期間に加えて有休消化の期間も考えて、充分な余裕を持って会社に告知してください。

資格取得には実務経験証明書が必要な場合があるので円満退職は重要

介護に従事する人の多くが目標とする国家資格「介護福祉士」を取得するためには、3年の実務経験が必要です。この実務経験は、現職場ではなく以前の職場で満たしていても認められます。
さらに、複数の職場での就業年数を足すことも可能。例えば、A事業所で2年、B事業所で1年の実務経験がある場合、合計して3年を満たすと考えられるといった具合です。
実務経験があることを証明するためには、職場から「実務経験証明書」を発行して貰う必要があります。既に転職済みの場合、前の職場に依頼しなければなりません。この時、ケンカ別れのような退職をしてしまっていると連絡しづらいでしょう。
気兼ねなく連絡ができて快く証明書を発行して貰うためにも、円満退職しておくことが非常に大切です。

今回のまとめ

退職の際は忙しすぎる時期を避け、引き継ぎや有休消化も考慮して余裕を持って上司に伝えることが大切です。介護の仕事を続けるのであればまた関わる可能性もありますし、実務経験証明書を取り寄せるために連絡を取るかもしれません。充分な感謝を伝え、円満に退職することをおすすめします。