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2023.07.31

介護職で選べる雇用形態とは?それぞれの雇用形態のメリット

介護職の魅力の1つに、ライフスタイルや時間の使い方などに合わせて柔軟な働き方ができる点が挙げられます。では、介護職で選べる雇用形態にはどのような物があるのでしょうか。
ここでは、介護職について正社員、パート・派遣、アルバイトなど、雇用形態ごとの業務内容の違いやメリット・デメリットをご紹介します。

正社員のメリットは雇用の安定性

正社員はフルタイム勤務で、1日8時間、週5日働きます。介護施設で働く正社員は月給制が基本で、定期的な賞与(ボーナス)、年1回の定期昇給がある事業所も少なくありません。また、社会保険に加入することが前提であり、様々な福利厚生を利用することも可能です。
正社員のメリットは、定年まで働き続けることができる雇用の安定性にあります。経験を積みながら、年収を増やしていけるため、将来設計も立てやすいのが特徴です。デメリットは、拘束時間が長く、残業や夜勤もある点です。施設が各地にあるときなどは、転勤を命じられることも考えられます。
厚生労働省の「令和3年度介護従事者処遇等調査結果」によると、常勤(正社員)の介護職の平均月収は31万6,610円、賞与は約50~70万円となっています。

パート・派遣は勤務時間が比較的自由

パートは、介護施設と雇用契約を結び、自分の働きたい曜日や時間帯を選んで働く雇用形態です。給料は時給であり働いた時間分だけもらえますが、定期昇給や賞与、退職金の制度はありません。
派遣は、派遣会社に登録して雇用契約を結び、派遣先の施設で介護の仕事を行い、派遣会社から給料を受け取ります。賞与はなく、派遣会社の社会保険に加入する形を取るのが一般的です。時給や有給休暇、福利厚生などの契約条件は派遣会社によって異なります。
パート・派遣のメリットは、勤務時間が比較的自由で、自分のライフスタイルに合わせて働ける点です。デメリットとしては、正社員と比べると給料が低い傾向にあり、安定しない点が挙げられます。さらにパートは介護施設の都合によって仕事がなくなる場合もあり、派遣社員は同じ職場で3年までしか働けません。(継続できる場合もあります。)
厚生労働省の「令和3年度介護従事者処遇等調査結果」によると、非常勤(パート・派遣)の介護職の時給は1,300∼1,500円程度となっています。

介護職では資格があると選べる雇用形態の幅が広がる

介護業界では、パートや派遣、アルバイトとして働く人が主流で、夜勤専門やWワークで働く人、副業として空いた時間に働く人など、自分のライフスタイルに合わせて働ける点が魅力です。パートや派遣で働く介護職の方は資格を取得することで、基本給がアップし、資格手当がもらえます。資格があると転職の際に有利になり、選択できる雇用形態の幅が広がり、より働きやすくなるでしょう。
介護職では資格を持っている人を優遇する傾向にあるため、資格を取得することはどのような雇用形態で働くにせよ、強みとなることは間違いありません。
パートや派遣で働く方は、ぜひ介護職員初任者研修の資格取得から始め、国家資格である介護福祉士を目指してみてください。

今回のまとめ

介護の現場では、正社員だけでなく、パートや派遣、アルバイトなど、様々な雇用形態の人が働いているのが現状です。雇用形態によって給料や勤務時間などが異なるなどメリット・デメリットがありますが、資格を取得することで選択できる雇用形態の幅が確実に広がります。資格を取得して、働き方の幅を広げてみてはいかがでしょうか。