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2024.05.22
夜勤職で就職するなら喀痰吸引等研修の資格がおすすめ
夜勤職で就職するなら喀痰吸引等研修の資格がおすすめ
「夜勤職での就職を検討しているので、採用で有利になる資格について知りたい」
「介護職として、ステップアップできる資格を見つけたい」
と考えている方もおられるかもしれません。
喀痰吸引等研修は、介護職が「痰の吸引」などの医療的ケアを提供できるようになるための研修です。受講に資格や勤務年数は問われないので、どなたでもステップアップのために取得できます。
最近では、24時間医療対応可能なナーシングホームが増加しており、資格を取得した介護職員のニーズは高まっています。この記事では、喀痰吸引等研修について詳しく説明していますので、興味のある方は参考にしてください。
喀痰吸引等研修とは？介護職が医療的ケアを行うための資格
喀痰吸引等研修とは、介護職員が医療的ケアである「痰の吸引」や「経管栄養」を行うためのものです。介護職員として勤務している方なら、経験や資格に関わらず受講できます。
修了後には、以下のようなケアを実施できるようになります。
痰の吸引 自力で痰を排出できない高齢者に対して、介護職員が吸引装置を使用して、痰を体外に排出する
経管栄養 食事を取れない高齢者に対して、チューブやカテーテルを通して、胃や腸に栄養剤を注入する（胃ろう・腸ろう）
上記は医療行為であり、私たち介護職員は実施できませんでした。しかし、2012年の法改正によって、研修を修了した介護職員も行えることになったのです。
医療的ケアが提供できるようになると、介護職員としての業務の幅が広がります。受講のハードルは低いため、スキルアップを目指す方にとって、チャレンジしやすい資格です。
医療職の不足により介護施設でのニーズが高まっている
医療的ケアを提供できる介護職の需要は、年々高まっています。なぜなら日本社会の高齢化により、喀痰吸引や経管栄養を必要とする人々は年々増加しているからです。
また、新設される入居施設（有料老人ホーム）の多くは、ナーシングホームとして24時間医療対応可能であることを売りにして入居者を募集しています。ナーシングホームとは、介護だけでなく医療ケアの提供や看取りを行う老人ホームのことです。
一方で、医師や看護師などの医療職は不足傾向にあり、介護施設でも同様の状況です。多くの介護施設では、看護師が日中しか勤務しないため、夜間に医療的ケアを行える人材が不足しています。
その結果、介護士のみの夜間に喀痰吸引等研修の資格を保有しているスタッフがいると重宝されます。最近はその資格を重視するだけでなく、場合によっては必須とする施設もあるくらいです。ライフスタイルとして夜間のみのお仕事をされている、もしくは検討している介護士の方も多いと思います。他者との差別化に資格取得等のスキルアップを検討されているのであれば、喀痰吸引等研修を受講されてはいかがでしょうか。就職活動もスムーズに行えるかもしれません。
喀痰吸引等研修の取得方法とカリキュラムについて
資格を取得するには、認定された研修機関で研修を受講する必要があります。受講資格は、特にありません。提供できるケアの範囲によって「第1〜3号研修」に分類されます。取得に必要なカリキュラムや受講時間も、それぞれ異なります。
介護施設で喀痰吸引等のケアを提供するためには、第1号もしくは第2号研修を受ける必要があります。以下に、内容とカリキュラムをまとめましたので参考にしてください。
◯研修内容
1.口腔内の喀痰吸引
2.鼻腔内の喀痰吸引
3.気管カニューレ内部の喀痰吸引
4.胃ろう又は腸ろうによる経管栄養
5.経鼻経管栄養
研修の種類 特徴
1号研修 不特定多数の対象者へ、上記1～5すべてのケアを提供できる
2号研修 不特定多数の対象者へ、上記1～5のうち任意のケアを提供できる
3号研修 特定の対象者へケアを提供できる（在宅の重度障害者など）
※他の利用者へケアを行うには、改めて研修を受講する必要があります。
現在募集中の喀痰吸引等研修はフクシカサーチをご覧ください。
https://www.fukushika.jp/search?category%5B%5D=3&category%5B%5D=4&date_start=&date_end=
まとめ
喀痰吸引等研修は、介護職員が「痰の吸引」や「経管栄養」などの医療的ケアを提供するための研修です。受講のハードルは低く、介護職員として勤務している方なら誰でも受講できます。
喀痰吸引や経管栄養を必要とする人が増加する一方で、医療職は不足しているのが現状です。
看護師などの医療職は、日中だけの勤務であることも多く、医療的ケアを提供できる介護職のニーズは年々高まっているのです。
資格の取得により、就業の機会が広がるだけでなく、将来的なキャリアアップも期待できます。夜勤職での転職を考えている方は、資格取得を検討されてはいかがでしょうか。